セルフチェックをすべて試しても火がつかず、コンロ本体内部の基板や電磁弁の物理的な寿命（標準使用期間は約8〜10年）が疑われる場合、住居の所有形態によって行動が分かれます。
持ち家の場合は自身でガス機器メーカー（リンナイ、ノーリツ、パロマ等）や地元のガス会社に点検・修理を依頼することになりますが、賃貸マンションやアパートに住んでいる場合は自己判断で修理業者を呼んではいけません。賃貸契約においてガスコンロが「設備」として明記されている場合、民法第606条に基づき修繕義務は原則として大家（賃貸人）側にあります。入居者が独断で手配した民間の修理代金は、後からオーナーへ請求しても認否をめぐって紛争に発展しやすく、契約違反を指摘される恐れがあります。
必ず管理会社または家主に現状の症状（電池交換や清掃を行っても点火しない旨）を詳細に報告し、指定業者の派遣を要請してください。ただし、油汚れの放置による目詰まりなど、借主の善管注意義務違反（著しい手入れ不足）が原因と判定された場合は修理実費を請求される可能性もあるため、日頃のメンテナンス状態を確認しておくことが重要です。
